まるっと解決

UnivaPayの完全
新プラン!

UnivaPay クレ銀プラン

業界最安値水準で、BtoB取引の
債務管理を一本化。
あって当たり前の銀行振込だけでなく、
クレジットカード決済もまるっと同時に実装可能!
ユーザーに人気の決済手段で

売上アップに貢献します。

プランイメージ
プランイメージ
プランイメージ

業界最安値水準
決済を1本化!

決済サービスごとに決済会社を分けていると
管理が大変…。

クレカ手数料

2.40%

銀振決済手数料

1.0%

クレ銀プランの導入で決済サービスを一本化!
手数料も業界最安値水準なので、
気軽に導入しやすいプランです。

クレ銀プラン
らくらく解消!

未回収リスクの
軽減

クレジットの迅速な決済対応と洗い替え機能の有効性チェックで、決済失敗による損失を軽減。

消込作業の
自動化

決済方法の選択肢を増やすことで購入機会の損失を減らし、幅広いお客様へのアプローチが可能に。

マルチ
ペイメント対応

請求ごとに専用口座を発行することで振込者を簡単に特定。入金照合作業が効率的に。

クレ銀プラン
5つの特徴

01マルチな決済手段で
サブスクビジネスを
提供しやすく

自社サービスを提供する際、口座振替や銀行振込などの従来の決済方法を維持しながら、クレジット決済のニーズにも素早く応えられます。

02確認作業の省略で

業務効率アップ

紙ベースでの処理ナシ!クレジット決済もオート銀振も、消込作業を大幅削減できます。
※オート銀振は当社のサービス名です。

03新規案件も安心の

オプション機能

クレジット決済の自動課金で取引の与信を担保。オート銀振は案内メールで未回収リスクを軽減。

04システム開発なしでも

利用可能

オート銀振はもちろん、クレジット決済でもかんたんリンク発行機能を活用することでシステム開発をせずに利用可能です。

05充実のサポート体制

365日9:00~21:00、電話での有人対応を行っております。システム関連、ご契約関連、全てのお悩みや疑問を、専門スタッフへまとめてご相談いただけます。

分かりやすい料金体系

クレジット決済オート銀振
初期費用00
月額費用00
決済処理料00
決済手数料
2.40%~
1.00%~
取消処理料00

※手数料はカード会社の審査によります。

リンク発行決済機能、自動課金、
従量課金、
案内メール機能
(オート銀振)
などのオプションは
追加費用なし
利用可能!

場面に合わせて
選べる
決済スタイル

クレジット決済

Webページ完結型

あなたのWebサイト上にUnivaPayの決済フォームを直接設置。安全なセキュリティを保持しながら、お客様の離脱防止とWebサイトに合わせたデザインを実現します。

メールリンク発行型

メールやSMSでUnivaPayの決済フォームをお客様に送付。Webサイトがなくてもクレジットカード決済を導入できます。開発コストやリソースを最小限に抑えたい方におすすめです。

オート銀振

ワンタイム型

正確な入金管理を、お客様専用の振込口座で実現。口座番号とお客様を紐づけて請求金額と入金金額の確認を即時に行えるため、催促などの事後作業をスムーズに実施できます。

リカーリング型

サブスクリプションサービスをご契約のお客様に、専用の振込口座を発行。毎回同じ口座番号を振込先として発行できるため、消込作業を省略できます。

※オート銀振とは、インターネットバンキングを利用して、銀行振込を自動的に行うサービスです。
※クレジット決済、オート銀振共に継続課金と都度課金でご利用いただけます。

当社ならではの
安心体制

専門スタッフによる
問い合わせ対応

専任の営業担当が
継続してサポート

高セキュリティで
シンプルなシステムを提供

導入までの3ステップ

01

審査・お見積り

02

必要書類の提出と

お申込み

03

ご利用アカウントの

発行

よくある質問

QBtoB取引とはどういう意味ですか?

BtoBとは事業者間取引を意味します。一般消費者向けの取引を行う事業者さまのお申込は出来ません。
一般消費者向けの取引で決済サービスの導入を希望されている方はこちらからお問い合わせください。

Qこのプランの利用条件はありますか?

法人・個人事業主のお客様に対して卸売や業務用販売の決済を対象としております。

Q個人事業主なのですが導入は可能ですか?

可能です。個人事業主様でも、法人・個人事業主のお客様向けの導入でしたらお申込み可能ですので、ご安心ください。

Q複数のサイトを運営していますが、別契約が必要でしょうか?

サイト毎の契約が必要となります。

Q決済サービス申し込みの際に必要な書類について教えてください。

以下の書類が必要となります。
・法人場合:特になし
・個人事業主の場合:身分証明書